全国旅行支援の予約キャンセルで追加料金が発生

全国旅行支援を利用して旅行の計画を立てたにも関わらず、体調不良や急用など様々な理由でキャンセルせざるを得ない状況に陥る事があります。

その際、契約内容によってはキャンセル料が発生する場合があり「それは仕方ない」と了承済みという方も多いかもしれません。しかし、支払い済みの代金とは別に更なる追加費用の支払いが発生するケースがあります。

全国旅行支援のキャンセル料は割引前料金から

全国旅行支援は、茨城県など一部のケースを除き基本的にキャンセル料の補填が行われません。そしてキャンセル料は割引前の代金に対してかかってきます。

実際の例で考えてみると以下のようになります。

■1人10,000円の宿を2人で予約していた場合

10,000円×2名=20,000円。ここから40%(8,000円)が割引かれ実際の支払額は12,000円となります。この代金は予約時にクレジットカードなどで既に支払い済みでした。

しかし止む負えない事情によりキャンセルしなければいけなくキャンセル料は宿泊代金の80%。既に宿泊代は支払い済みだから20%分に相当する2,400円が返金されるのか…と思ってしまいがちですがそうではありません。

キャンセル料は全国旅行支援で割引かれる前の代金で計算しますので、このケースでのキャンセル料は20,000円×80%=16,000円となり、支払い済みの代金とは別途、更に4,000円の追加支払いが発生してしまいます。

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追加キャンセル料の支払いを回避する方法

実際に宿泊する時以上にお金がかかると考えると、キャンセルする事自体が億劫になってしまいがちですが、ここで絶対にやってはいけない事は予約をそのまま放置してしまう事です。

宿泊代金は支払済みだしキャンセルしなければ泊った事にしてくれそうな気もしますが、全国旅行支援を利用している場合、まず間違いなく当日キャンセルか不泊扱いとなり100%のキャンセル料が発生してしまう可能性もあります。

宿泊実態が無いにも関わらず「宿泊した」という事にすると宿側が補助金を騙し取ったという事にもなりかねない為、泊まったという事にはまずしてくれません。

後日どの程度のキャンセル料を請求するかは宿側の対応次第ですが、宿側の心情としては決して良い物では無いと思います。

以上の事から、既に支払った以上のキャンセル料が発生するからと放置するのは考えうる中で一番最悪の結果を招く恐れがある為、絶対にお勧めできません。

止む負えない事情がある場合はできるだけ早く宿泊施設などへ相談してみて下さい。意外と人間味のある対応をしてくれる施設が多くあります。

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この記事を書いたのは
山口

人気の場所から治安の悪い国まで様々な国に渡航経験があり。多い時はホテルに月間15泊以上、海外野宿・ゲストハウス、民泊から一流ホテル、クルーズ船まで大概制覇。英語は全く得意じゃないけど何とかなっています。