【全国旅行支援】子供・幼児の本人確認書類まとめ

全国旅行支援が始まり売り切れが続出する中、家族で旅行へ出かけるという方も多いのではないでしょうか。その時に気になるのが、子供・幼児の必要書類。

必要書類が欠けていると当日割引を受けられなくなってしまう為、非常に重要な問題にも関わらず子供の本人確認書類についてはあまり詳しく書かれていないケースがあります。

全国旅行支援が12月27日(28日チェックアウト分)まで延長となりました。

また来年も引き続き実施されることが決定しましたが、割引率が最大20%・上限が5,000円(宿泊のみは3,000円)、クーポン券も平日2,000円休日1,000円と割引率が大幅に下がる予定です

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全国旅行支援の子供・幼児の本人確認書類

12歳未満の子供・幼児・赤ちゃんは本人確認書類の種類にも実質的な限りがあり大人程の選択肢がありません。そこで多くのケースではマイナンバーカードか健康保険証などを利用する事となります。

本人確認書類	可否	備考
マイナンバーカード	◎	子供の顔写真入りのマイナンバーカードは1点で本人・居住地確認書類として有効
マイナンバー通知カード	×	全員に郵送される「通知カード」は確認書類にはなりません
母子手帳	×	有効な本人確認書類として記載されていません（※ただし熊本県については母子手帳も有効との記載があります）
健康保険証	△	都道府県により異なるが、法定代理人(親など)の本人確認書類もあった方が無難（※下で詳しく説明）
小児医療証	△	「小児医療証」「子ども医療証」など様々な呼び方がありますが、健康保険に上乗せして子供の医療費を助成する為に市区町村から発行される医療証、これも本人確認/居住地確認書類として有効と記載のある自治体とそうでない自治体があります。（※トラブル防止の為、健康保険証があればそちらを強くお勧めします）
パスポート	△	本人確認書類として利用できますが、一部有効な物のリストに記載のない地域があります。有効な場合であっても別途住所を証明する書類または親などの身分証が必要（※トラブル防止の為、健康保険証があればそちらを強くお勧めします）

ワクチン接種や陰性証明、本人確認書類については統一されていても良い筈なんですが、解釈の違いなのか周知不足なのか実際には都道府県により微妙に案内が違ってきています。

一番利用機会が多いと思われる健康保険証については

「住所の記載があれば健康保険証1点で子供の本人確認/居住地証明として有効」

とする地域と、

「健康保険証＋住民票の写しなどの公的書類が必要、ただし12歳未満の場合は健康保険証＋法定代理人の身分証でもOK」

と案内のある地域があり、これを踏まえ、多くのケースでは親が同伴し親もチェックイン時に身分証を提出すると思いますので、「子供の健康保険証＋親の身分証」があればまず問題ないと解釈できます。

あまり多くは無いかもしれませんが、厄介なのは「友達の親と一緒に行く」「子供だけで宿泊」などの法定代理人が同行しないケースです。

この場合、「マイナンバーカード」や「本人の健康保険証＋住民票の写し」があればまず問題ありませんが、住民票なんて取りに行く暇がないという事であれば「子供の健康保険証＋法定代理人の身分証(免許など)のコピー」でも良い事になっています。

しかし宿泊施設や旅行会社向けのマニュアルなどでは原則「身分証明書は原本が必要」という案内になっており、法定代理人が同行しない子供のケースまで詳細に記載されていない物も見受けられました。

その為、場合によっては現地でトラブルに発展する可能性もありますし、そもそも健康保険証1点で子供の本人確認書類として有効となる場合もあります。そのような理由から施設・旅行会社へ事前に電話確認をお勧めします。

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山口

人気の場所から治安の悪い国まで様々な国に渡航経験があり。多い時はホテルに月間15泊以上、海外野宿・ゲストハウス、民泊から一流ホテル、クルーズ船まで大概制覇。英語は全く得意じゃないけど何とかなっています。